- 企業研究はどこまですればいいの?
- そもそも企業の何を調べればいいの?
企業研究と聞いて、とりあえず企業の規模や社員数を調べたり口コミサイトをチェックしたりしてませんか?
無駄ではありませんが、効率が悪いので今すぐやめましょう。
特に口コミサイトは企業研究には向いていません。
この記事では、最も省エネで効率的な企業研究を解説します。
この記事でわかること
- 企業研究でおさえるポイント
- 省エネでも最大限調べられるワケ
それでは本編スタート。
目次
企業研究は2回に分けて行う
企業研究をするときの、調べる項目はある程度決まっています。
そのため書類作成するときと、面接準備するときとの2回に分けて企業研究するのがベストだと思っています。
というのも、応募前の書類作成時にまとめて企業研究をすると、書類が通過しなかったときの時間がもったいなさ過ぎるからです。
働きながらの転職活動は、気力と体力が尽きてしまいがち。
効率よくできるところ、手抜かりなく手を抜いていきましょう。
いったん書類作成時用に企業研究をして、足りないところを面接前に補填していくイメージです。
企業研究とは?
「この企業なら入社してもいいかな」という判断材料にしたり、「志望企業の理解度」をアピールしたりするために、志望企業の情報を調べること。
入社後に「思ってたのと違う!」ってならないためにも大切な作業です。
企業研究はなにを調べればいい?
企業研究で、調べておいた方が良いものはある程度決まっています。
ただし転職活動の進み具合によっては、一般的には調べておいた方が良いものでも不要なことがあるんです。
ここでは、「書類作成するとき」と「面接準備のとき」に分けて説明していきますね。
書類作成するとき
まず書類作成をするときは、基本的な企業研究を行います。
そのため後述の面接準備のときと比べて、ボリュームは少な目。
あくまで書類作成するための企業研究です。
なので履歴書と職務経歴書に記入する、「志望動機」や「自己PR」を書くための企業研究になります。
志望”業界”で求められる人物像とスキルや能力
業界全体で求められる人物像ですね。
転職エージェントで聞けば、おそらくすぐに答えてもらえます。
例えば営業職なら、「企画力」「コミュニケーション能力」「マネジメント力」「論理的思考力」「行動力」など。
志望”企業”で求められる人物像とスキルや能力
その”企業”で求められる人物像を想定しましょう。
同じwebマーケ業界でも、広告会社とEC会社、SNS運用会社では、求められるものがまるっきり違います。
業界で求められる人物像やスキルなどを理解したうえで、その企業で求められる人物像やスキルを明確にしましょう。
求人要綱の中や企業HPに記載されていることが多いです。
まれに掲載媒体によって少しずつ違うことが書かれていることがあります。
転職サイトと転職エージェントなど、余裕があれば複数の求人要綱をチェックしてみてください。
志望企業のビジネスモデル①
どの企業でも共通していることとして、「企業に利益を与える人材を確保したい」というものがあります。
そのために僕たちは応募書類や面接で、「私を採用すれば御社にも利益があります!」とアピールするわけなので。
ただしそれは志望企業がどうやってお金を稼いでいるのか?がわからなければ説得力ゼロです。
BtoBなのかBtoCなのか、どんな商品やサービスを、誰に提供してお金を稼いでいるのか。
求人要綱や企業HPに記載されているのでしっかり確認しておきましょう。
面接準備のとき
1次面接と2次面接では質問項目が変わると言われています。
面接官が現場の人からより上の役職の人に変わるからですね。
ただ、必要な企業研究はどちらも変わりありません。
というか1次面接だと思っていたら、いきなり社長がやってきた!という話もあるくらいです。
面接準備のときには完全に企業研究は終わらせておいた方が良いです。
ちなみに、書類作成のときに調べた項目は割愛していますが、面接中にも役立つので改めて調べておくのがおすすめ。
企業のスローガン・ビジョン
基本的に企業HPに記載されています。
直接「スローガンをこたえよ!」みたいな質問はありませんが、
スローガンなどからにじみ出る企業文化や気質をくみ取りましょう。
例えばスローガンに「企業利益は社員に還元する」みたいな内容があったとします。
さらに採用ページに「社員平均30代。20代でも年収1000万うんぬん」が記載されていた場合、おそらく体育会系の風土かつ残業漬けの企業体質でしょう。
志望業界や企業全体の課題や将来性
大雑把でいいです。
志望業界や企業で働いていないんだから正確なことはわかりません。
とはいえ企業によっては面接時に、「弊社の問題点は何だと思いますか?」なんて聞いてきやがります。
面接官側もある程度の問題点を理解したうえで質問をしています。
なので予想を超えるほど核心的な問題点をつく必要はありません。
ポイントは「自分の意見を言えること」「改善点も提示できること」の2つです。
株式会社が後悔しているIR情報や、推定年収の推移などから予測できます。
また、改善点を提示するときは、あなたを採用することで改善されることを例に挙げると効果的です。
志望企業のビジネスモデル②
今回はより詳しく、競合他社について調べましょう。
「それ、うちの会社じゃなくても良かったんじゃないの?」
というクソったれな質問に答えられるようにするためです。
競合他社を1~3社ほど選出し、それぞれのビジネスモデルを調べましょう。
ほとんど同じサービスと思っていても、調べてみるとターゲット層が全然異なっていたり、流入経路が違っていたりします。
わかりやすいところだと、週刊少年ジャンプと他の漫画雑誌とかでしょうか。
ジャンプに持ち込みをして、門前払いになったのに他雑誌で圧倒的な人気作品になった、なんてこともあります。
競合他社がどうやってお金を稼いでいるのか?
要するに志望企業と競合他社のビジネスモデルは何が違うのか?
ここが明確になっていれば、「うちじゃなくてもよかったよね?」なんて言われることはありません。
企業の求める人物像
これまで調べてきたことすべてを合わせて、企業がどんな”歯車”を求めているのか?
そこにあなたが”どうやって”貢献できるのかを明確にしましょう。
あなたを採用することで志望企業はどんな利益がありますか?を明確にしてください。
注意点
ここまで紹介してきた企業研究の考え方は、あくまで効率的に内定を獲得するためのものです。
企業研究をしたのに、成果を使うことなく見送りにされた。という”もったいない”を減らすためのものです。
本来企業研究は、やればやるだけ業界・企業への理解が深まり、内定も勝ち取りやすくなります。
そのため時間や気力に余裕があるときは、これまでに紹介した項目に限らず調べるようにしましょう。
例えば会社代表や従業員のSNSだったり、競合他社の今後の課題だったりです。
SNSの発信から、会社の風土が見え隠れするので、時には面接の質問事項すら薄っすら透けて見えることもありました。
聞かれる項目がわかれば、どんな返しがウケるか想像できるので、当然内定も近づきますよね!
あなたにとって仕事とはなんですか?
あるwebマーケ会社での面接。
「あなたにとって仕事はなんですか?」なんていつも聞かれるものではありません。
ネットで「面接 よくある質問」とか調べて、35項目目くらい、つまり最後の方に出てくるような質問です。
でも僕は想定通り、「利益を生み出すための作業や行動」と即答しました。
なぜこの質問が来ると想定できたかというと、企業HPなどからある種のマニュアル通り感を抱いたからです。
さらに言えば企業規模は小さく、企業の歴史も浅い。
つまるところ「面接官も、面接時にする質問」とかを調べてくるんじゃないかと思ったわけです。
案の定、ひっかけや意地悪さもなく、ストレートに質問してくれたので、即答できました。
そして、転職エージェントから、1次面接を大好評で通過したと連絡されました。
口コミサイトを利用するタイミング
企業研究と聞くと、口コミサイトで調べようとしてしまいがち。
でも、最終面接前に口コミサイトを見るのはあまりおすすめしません。
というのも口コミサイトは、すでに退職した人またはこれから退職しようとしている人が記入しているからです。
ざっくり表現すれば、企業に良い印象を持っていない人の評判集。
わかるのは、志望企業にも悪い側面があるんだということと、その企業で働くのに向いていなかった人の傾向くらい。
口コミサイトは、最終面接の後、内定をもらったときに承諾するか断るか判断するために利用するのが一番です。
まとめ:企業研究は段階的に行うと良い
企業研究を一度にしてしまうと、もしつまづいた時に時間がもったいないです。
企業研究は書類作成をするときと、面接の準備をするときの2回に分けて調べるようにしましょう。
時間も労力も限られている中で、応募企業すべてに全力を注ぐことは難しくなります。
でも、企業研究はすればするほど内定獲得しやすくなるのも事実。
十二分に用意しすぎて困ることはありません。
ただし最小限の労力と時間で、最大限の効果を求める場合は、この記事で紹介している項目を参考にしてみてください。